売上総利益率と営業利益率で「稼ぐ力」を比べる
売上に対してどれだけ利益が残るかを示す利益率の計算と、業種による違い、固定費が利益に与える影響を学びます。
売上高が同じ100億円の会社でも、10億円残る会社と1億円しか残らない会社では、稼ぐ力がまったく違います。この「売上のうち何%が利益として残るか」を表すのが利益率です。
2つの代表的な利益率
- 売上総利益率(粗利率)=売上総利益÷売上高×100(%):商品やサービスそのものの利幅
- 営業利益率=営業利益÷売上高×100(%):人件費や広告費なども含めた、本業全体の効率
業種で大きく違う
ニンジン自動車(7210)の売上高が5,000億円、売上総利益が1,000億円、営業利益が300億円なら、粗利率は20%、営業利益率は6%です。一方、ソフトウェアを提供するツチノコAI(3900)の売上高が200億円、売上総利益が150億円、営業利益が40億円なら、粗利率は75%、営業利益率は20%になります。
自動車のように部品や材料をたくさん使うものづくりの会社は粗利率が低めになりやすく、ソフトウェアのように一度作れば追加のコストが小さいビジネスは粗利率が高くなりやすい傾向があります。だから、利益率は同じ業種の会社どうしや、その会社の過去と比べるのが基本です。
利益率の変化に注目する
- 粗利率が上がっている:値上げが通っている、高く売れる商品が増えている、原材料が安くなった、など
- 粗利率が下がっている:値下げ競争、原材料高を価格に転嫁できていない、など
- 粗利率は変わらないのに営業利益率が下がる:人件費・広告費・研究費などの販管費が増えている
固定費と「営業レバレッジ」
費用には、売上に比例して増える変動費(材料費など)と、売上にかかわらずかかる固定費(家賃や正社員の人件費など)があります。売上高100億円、変動費60億円、固定費30億円の会社の営業利益は10億円です。売上が10%増えて110億円になると、変動費は66億円、固定費は30億円のままなので、営業利益は14億円。売上は10%増なのに、利益は40%も増えます。
このように、固定費の割合が大きい会社ほど、売上の増減が利益を大きく揺らします。これを営業レバレッジといいます。売上が伸びる時期には利益が大きく伸びる一方、売上が減る時期には利益が急激に落ちることにも注意が必要です。
利益率は時系列で見る
利益率は、1年分の数字より、数年分を並べたときに多くのことを教えてくれます。ダイコン食品(2801)の粗利率が、3年前は36%、2年前は34%、昨年は35%だったとします。2年前に原材料の値上がりで利幅が削られ、昨年は商品の値上げで少し取り戻した、というストーリーが読み取れます。
- 原価率=売上原価÷売上高:粗利率と足すと100%になる
- 販管費率=販売費及び一般管理費÷売上高:粗利率から販管費率を引くと営業利益率になる
- 純利益率=純利益÷売上高:特別損益や税金の影響も含んだ最終的な利益率
この記事は投資の学習を目的とした一般的な解説で、特定の銘柄の売買を勧めるものではありません。
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