リーマン・ショック（2008年）：世界金融危機
アメリカの住宅バブル崩壊から大手証券会社の破綻、世界同時株安へ。日経平均が7,000円台まで下げた2008年を振り返ります。
2008年9月15日、アメリカの大手証券会社リーマン・ブラザーズが経営破綻しました。これをきっかけに世界中で株価が急落し、景気も大きく落ち込みました。日本では「リーマン・ショック」、海外では「世界金融危機」と呼ばれています。
発端はアメリカの住宅ローン
2000年代半ばのアメリカでは住宅価格が上がり続け、返済能力が低い人向けの住宅ローン（サブプライムローン）も大量に貸し出されていました。こうしたローンは細かく切り分けて複雑な金融商品に組み込まれ、世界中の金融機関が保有していました。住宅価格が下がり始めると返済が滞り、その商品の価値がわからなくなって、金融機関どうしがお互いを信用できなくなりました。
日本の株価への影響
日本の金融機関の直接の損失は欧米ほど大きくなかったといわれますが、株価は大きく下がりました。2008年10月16日には日経平均が1日で1,089円（11.41%）下落し、10月27日には終値で7,162円90銭まで下がりました。世界の景気が冷え込み、円高も進んで、輸出企業の業績が急激に悪化したためです。
- 破綻直前（2008年9月12日）の日経平均：1万2千円台
- 2008年10月27日：終値7,162円90銭
- 2009年3月10日：終値7,054円98銭（バブル後の最安値）
アメリカ株の下落と回復
アメリカの代表的な株価指数S&P500は、2007年10月の高値から2009年3月の安値まで約57%下落しました。高値を取り戻したのは2013年3月で、高値から数えると約5年半かかっています。
💡 金融危機では「株も、会社の社債も、ほかの国の株も」同時に下がりやすくなります。ふだんは別々に動く資産でも、危機のときは一緒に下がることがある、と知っておきましょう。
⚠️ 当時は、借りたお金で大きく投資していた人ほど追証などで退場を迫られました。危機の大きさより、自分の借金の大きさが致命傷になることが多いのです。
ネギ電子(6820)のような輸出比率の高い会社を持っていた場合、「世界の景気」と「円高」の両方から打撃を受けます。自分の持っている会社が、どんな危機に弱いのかを考えておくことも大切な備えです。
この記事は投資の学習を目的とした一般的な解説で、特定の銘柄の売買を勧めるものではありません。
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