業種ごとに見る指標の違い

銀行・電力・海運・製薬・IT・食品・自動車など、業種によって重視される指標と注意点を整理します。

PER・PBR・ROEなどの指標はどの会社にも使えますが、業種によって「ふつうの水準」も「特に見るべき数字」も違います。ここでは、カブデミアの架空企業を例に、業種ごとのポイントを見ていきましょう。

銀行：カブ銀HD(8350)

銀行は預金を集めて貸し出すビジネスなので、負債が非常に大きく、一般企業のような自己資本比率や営業利益の見方はあまり使いません。代わりに、PBRとROE、経費率（OHR：業務粗利益に対する経費の割合）、規制上の自己資本比率がよく見られます。規制上の自己資本比率は、海外に拠点を持つ国際統一基準行で8%以上、国内基準行で4%以上が求められています。金利が上がると、貸出の利ざやが広がり収益が改善しやすいとされます。

電力：ハタケ電力(9601)

発電所や送電網に巨額の設備投資が必要なため、有利子負債が大きく、自己資本比率は低めです。燃料（LNG・石炭など）の価格や為替、規制、原子力発電所の稼働状況などが業績を大きく左右します。D/Eレシオや燃料費の動きに注目しましょう。

海運：ミズナ海運(9101)

運賃の市況で利益が何倍にも変わる、典型的な景気敏感業種です。好況で利益が最大のときはPERが非常に低く見え、不況で利益が小さいときはPERが高く見えます。PERよりも、運賃市況の動向やPBR、手元資金の厚さを見るのが一般的です。

製薬：カブ製薬(4570)

新薬の開発には10年以上の年月と巨額の費用がかかります。売上高に対する研究開発費の比率、開発中の新薬候補（パイプライン）の段階、主力薬の特許が切れる時期が重要です。特許切れのあとはジェネリック医薬品が登場して、主力薬の売上が大きく減ることがあります。

IT・ソフトウェア：ツチノコAI(3900)

成長途中の会社は利益が小さかったり赤字だったりするため、PERが使いにくいことがあります。売上高の成長率、継続課金の年間売上（ARR）、解約率などが重視されます。売上成長率と利益率を足して40%を超えるかを見る「Rule of 40（40%ルール）」という目安も知られています。

食品・小売：ダイコン食品(2801)

景気の影響を受けにくい一方、原材料や物流費の上昇を販売価格に転嫁できるかが利益を左右します。小売業では、新しく開いた店の影響を除いた「既存店売上高」が月次で発表されることが多く、実力を測る手がかりになります。

自動車：ニンジン自動車(7210)

輸出の多い会社は為替の影響が大きく、「1円の円安で営業利益が◯億円増える」という為替感応度を公表している会社もあります。ほかに、販売台数や、景気による需要の変化にも注意が必要です。

業種別の主な指標まとめ

• 銀行：PBR、ROE、経費率（OHR）、規制上の自己資本比率
• 電力：有利子負債、D/Eレシオ、燃料費、規制の動向
• 海運：運賃市況、PBR、手元資金
• 製薬：研究開発費比率、パイプライン、主力薬の特許期限
• IT・ソフトウェア：売上成長率、ARR、解約率、Rule of 40
• 食品・小売：既存店売上高、粗利率、原材料価格
• 自動車：販売台数、為替感応度、営業利益率

この記事は投資の学習を目的とした一般的な解説で、特定の銘柄の売買を勧めるものではありません。