配当性向・自社株買い・総還元性向

会社が利益をどれだけ株主に返しているかを、配当と自社株買いの両面から見る方法を学びます。

会社が稼いだ利益は、事業への再投資にまわすか、株主に還元するかのどちらかに使われます。株主への還元には、配当と自社株買いという2つの方法があります。

配当性向

配当性向＝配当金の総額÷純利益×100（%）。1株あたりで計算するなら、1株あたり配当÷EPS×100です。カブ銀HD(8350)の純利益が500億円、配当の総額が200億円なら、配当性向は40%です。株数が1億株なら、EPSは500円、1株あたり配当は200円になります。

自社株買いのしくみ

自社株買いは、会社が市場などから自分の会社の株を買い戻すことです。買った株を消却（なくすこと）すれば、世の中に出回る株数が減ります。

カブ銀HDが1億株のうち500万株（5%）を買い戻して消却したとします。純利益が同じ500億円でも、株数は9,500万株に減るので、EPSは500億円÷9,500万株＝約526円と、約5%増えます。1株あたりの利益の取り分が増えるため、株主にとっては株価の下支えになりやすいとされています。

総還元性向

総還元性向＝（配当総額＋自社株買いの総額）÷純利益×100（%）。カブ銀HDが配当200億円に加えて自社株買いを150億円行ったなら、総還元性向は（200＋150）÷500＝70%です。配当性向だけでは見えない、株主還元全体の大きさがわかります。

• 配当：受け取ると課税される（課税口座の場合）。安定して払い続ける会社が多い
• 自社株買い：株主に直接お金は入らないが、EPSが増える。会社の判断で機動的に行いやすい
• 累進配当：減配せず、配当を維持または増やし続けるという方針
• DOE（株主資本配当率）：純資産をもとに配当を決める方針。利益の変動の影響を受けにくい

配当の権利落ちと株価

配当を受け取る権利が確定すると、その翌営業日（権利落ち日）には、理論上は配当の分だけ株価が下がりやすくなります。期末に1株100円の配当を出す会社なら、権利落ち日には株価が100円程度下がることがある、ということです。配当は会社の資産の一部が株主に移るだけなので、「配当をもらえば必ず得をする」わけではない点を覚えておきましょう。

自社株買いの発表は、会社が「いまの株価は安い」と考えているサインと受け止められ、発表後に株価が上がることもよくあります。ただし、実際にいつ、どれだけ買うかは会社の判断で、発表した上限まで買わずに終わることもあります。

この記事は投資の学習を目的とした一般的な解説で、特定の銘柄の売買を勧めるものではありません。