暴落の前にできる備え：現金比率・分散・ルール
暴落は予測できなくても、備えることはできます。平常時に整えておきたい3つの準備を、具体的な数字で確認します。
暴落がいつ来るかを正確に当てることは、プロにもできません。だからこそ、平常時のうちに「来ても大丈夫な状態」をつくっておくことが大切です。ポイントは、現金比率、分散、そして自分のルールの3つです。
① 現金比率：耐えられる下落から逆算
まず、資産全体がどれくらい減ったら眠れなくなるかを考えます。たとえば「全体で20%減までなら耐えられる」とします。株が40%下がる暴落を想定すると、株の割合は50%までにしておけば、資産全体の下落は20%に収まる計算です。残りの50%を預金や債券などにしておきます。
- 生活防衛資金（生活費の数か月分）は投資とは別に確保する
- 株が40%下がっても耐えられる割合を、株式の上限の目安にする
- 年齢や収入の安定度によって、ちょうどよい割合は変わる
② 分散：同じ理由で下がらない組み合わせ
銘柄の数が多くても、すべてが同じ業種なら分散の効果は小さくなります。ネギ電子(6820)とツチノコAI(3900)のようにIT関連ばかりなら、同じニュースで一緒に下がりやすいでしょう。ダイコン食品(2801)のような生活必需品の会社や、ハタケ電力(9601)のような公益企業など、値動きの理由が違う会社を組み合わせると、下落の衝撃をやわらげやすくなります。
③ ルール：紙に書いておく
- 何%下がったら、何をするか（買い増す・何もしない・見直す）
- 買い増すなら、何回に分けて、どれくらいずつ買うか
- どんなことが起きたら売るか（会社の事業が変わった、など）
- 積立は続けるのか、止めるのか
💡 ルールは、相場が落ち着いているときに決めて書き残しておきましょう。暴落の当日に考えると、どうしても恐怖に引っぱられてしまいます。
⚠️ 備えすぎて現金ばかりになると、上昇相場の恩恵を受けられません。物価が上がると、預金の価値は少しずつ目減りすることも忘れずに。
最後に、信用取引などの借金を使った投資を控えることも重要な備えです。借金がなければ、暴落しても「待つ」という選択肢を持ち続けることができます。
この記事は投資の学習を目的とした一般的な解説で、特定の銘柄の売買を勧めるものではありません。
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